ナレッジパネルとは？Googleの表示条件・修正方法

ナレッジパネルは検索結果の右側に表示される情報ボックス

企業や組織のナレッジパネルには、名称、ロゴ、概要、設立年、本社所在地、代表者、公式サイト、公式SNSなどが表示される場合があります。表示項目は検索対象や利用できる情報源によって異なります。

営業時間、電話番号、経路案内、口コミなどの地域情報は、Googleビジネスプロフィールに表示されることが一般的です。ナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールは見た目が似ていますが、情報源と管理方法が異なります。

表示項目は検索対象や利用できる情報源によって異なり、上記のすべてが必ず表示されるわけではありません。

GoogleがWeb上の情報を自動で収集・生成して表示する仕組み

ナレッジパネルは、Googleの自動システムによって生成されるため、Webサイト運営者が管理画面から新しく作成することはできません。

表示情報には、公開されているWebページのほか、ライセンスを受けたデータベースやデータパートナーから提供された情報などが利用されます。また、情報源の変更やユーザーからのフィードバックに応じて、表示内容が更新される場合があります。

※参考：Google公式「Google検索のナレッジグラフとナレッジパネルとは」

ナレッジグラフとナレッジパネルは何が違う？

ナレッジグラフは、人・場所・組織・物事などの情報や関係性をGoogleが整理する仕組みです。一方、ナレッジパネルは、その情報をもとに検索結果上へ表示される情報ボックスです。つまり、ナレッジグラフが情報の基盤、ナレッジパネルがユーザーに見える表示部分です。

ナレッジパネルは企業の信頼性を保証する表示なのか？

ナレッジパネルは、Googleが公開情報をもとに検索対象を識別し、ユーザーの検索に役立つと判断したときに自動表示する情報枠です。

表示されることで、企業名、概要、画像、公式サイトなどを検索結果上で確認しやすくなります。ただし、Googleによる推薦や認定、企業の信頼性を保証する表示ではありません。

正確な情報が整理されていれば、指名検索をしたユーザーが企業の概要を理解しやすくなる可能性がある、と捉えるのが適切です。

ナレッジパネルはどのような検索語句で表示されることがある？

ナレッジパネルは、企業名、人物名、ブランド名、施設名、作品名など、特定の人物・組織・物事を指す検索語句で表示されるケースがあります。Googleは、ナレッジグラフに存在する人物・場所・組織・物事などを検索した際にナレッジパネルが表示されると説明しており、表示するかどうかは検索語句との関連性などをもとに自動システムが判断します。

一方、「渋谷 居酒屋」「新宿 歯医者」のように複数の店舗が候補となる検索では、ナレッジパネルではなく、ローカルパックや通常の検索結果が表示されることが一般的です。ただし、「このキーワードなら必ずナレッジパネルが表示される」という条件は公表されておらず、同じ検索語句でも検索環境や時期によって表示内容が変わる場合があります。

企業・人物など20件のナレッジパネルを実際に調査

弊社フリースクエアでは、2026年9月に企業7件、人物7件、ブランド・団体・作品6件の計20件について、Google検索で表示される一般的なナレッジパネルを独自に調査しました。調査は同一地点からPCのChromeシークレットモードを使用し、それぞれの企業名・人物名・ブランド名・作品名などによる指名検索で実施しています。

調査の結果、20件中17件（85.0％）で一般的なナレッジパネルを確認しました。

ナレッジパネルが表示された17件に絞ると、概要文、メイン画像、Wikipediaの表示は17件すべて（100％）で確認できました。また、設立年・生年月日など対象に応じた基本情報は16件（94.1％）、公式サイトは9件（52.9％）、SNSは8件（47.1％）で確認できました。

今回の調査からも、ナレッジパネルに表示される情報は一律ではなく、検索対象によって公式サイトやSNS、基本情報などの掲載項目に違いがあることが分かります。

今回、一般的なナレッジパネルを確認できた17件では、すべてのケースでWikipediaの表示も確認できました。ただし、今回の結果だけから「Wikipediaがあればナレッジパネルが表示される」と因果関係を判断することはできません。

例えば、今回調査した人物7名では全員にナレッジパネルが表示されましたが、公式サイトの表示は確認できませんでした。一方、企業や団体・作品では公式サイトが表示されるケースも確認しています。

なお、「ナレッジパネルの認証を受ける」という表示は今回の20件では確認できませんでした。ただし、この結果だけから認証できないと判断することはできません。

本調査は弊社が選定した20件を対象とした独自調査であり、Google検索全体におけるナレッジパネルの表示率や、各項目の一般的な表示率を示すものではありません。

ナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールの比較表

なお、Google公式ドキュメントでは、ナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールの呼び方に違いがあります。

GoogleのKnowledge Panel Helpでは、一般的なナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールを区別して説明しています。一方、Google Search Centralでは、ローカルビジネスの情報枠を「Google ナレッジパネル」と表現する場合もあります。

本記事では混同を避けるため、企業・人物・組織などについてナレッジグラフから自動生成される情報枠を「一般的なナレッジパネル」、住所・営業時間・クチコミなど店舗情報を中心とした表示を「Googleビジネスプロフィール」と呼び分けています。

※参考：ナレッジパネルヘルプ「ナレッジパネルについて」

※参考：Google Search Central「ローカルビジネス（LocalBusiness）の構造化データ」

Googleビジネスプロフィールについては、「Googleビジネスプロフィールとは？できることと集客への活用方法」で詳しく解説しています。

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13,000店舗以上の運用経験から見る、よくある混同

弊社フリースクエアでは、13,000店舗以上のGoogleビジネスプロフィールのMEO運用支援を行ってきました。

実務では、「Google検索に大きく表示されている企業・店舗情報なら、すべてGoogleビジネスプロフィールから変更できる」と考えてしまうケースがあります。

しかし、Googleビジネスプロフィールでは対象となる店舗・サービス事業者の住所、営業時間、電話番号、写真などを管理できる一方、企業・人物・組織などについてGoogleが自動生成する一般的なナレッジパネルは、Googleビジネスプロフィールの管理画面から自由に編集できません。

そのため、Google検索上の情報を確認・修正するときは、まず「一般的なナレッジパネルなのか、Googleビジネスプロフィールによる表示なのか」を見分けることが重要です。

51店舗・約2,000キーワードを調査して分かった「ナレッジパネルとの見分け方」

弊社では2026年9月、MEO運用に関わる51店舗を同一地点・PC・Chromeシークレットモードで指名検索しました。その結果、39店舗（76.5％）でGoogleビジネスプロフィールの単独表示を確認し、一般的なナレッジパネルは0店舗でした。

また、単独表示されなかった12店舗では、すべてに同名・類似名の別店舗・施設が存在していました。ただし、Googleは同名・類似名の存在を単独表示の条件として公表していないため、弊社調査で確認した傾向として捉える必要があります。

さらに2026年8月に「地域名＋業種」約2,000キーワードを調査したところ、35キーワードで特定店舗の単独表示を確認し、そのうち15キーワード（42.9％）は計測地点を変えるとローカルパックへ切り替わりました。

実務では、企業概要や人物・組織に関する事実情報が中心なら一般的なナレッジパネル、住所・営業時間・電話番号・クチコミ・経路案内など店舗利用情報が中心ならGoogleビジネスプロフィールによる表示かをまず確認します。

また、ローカル検索では計測地点によって表示形式が変わる場合があるため、1回の検索結果だけで判断せず、実際の対策地点でも確認しています。これらはGoogleが公表する表示条件ではなく、弊社の検索結果調査・MEO運用で確認している傾向です。

MEO対策におけるキーワード選定については、「MEOキーワード選定の手順と注意点を解説」で詳しく解説しています。

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利点1｜検索対象の概要をひと目で確認してもらいやすい

ナレッジパネルには、名称、概要、画像、公式サイトなどがまとめて表示される場合があります。ユーザーは複数の検索結果を開かなくても、検索対象がどのような人物、企業、場所、物事なのかを短時間で把握できます。

利点2｜公式サイトやSNSへの導線が表示される場合がある

ナレッジパネルには、公式サイトや公式SNSへのリンクが表示される場合があります。ユーザーが公式情報へ移動するための導線になりますが、リンクが表示されたからといってクリック率やアクセス数が必ず増えるわけではありません。効果を確認する場合は、Google Search Consoleなどのデータと照らし合わせます。

注意点｜信頼性・E-E-A-T・検索順位を保証する表示ではない

GoogleはE-E-A-Tを有用で信頼できるコンテンツを評価する際の考え方として説明していますが、E-E-A-T自体は直接的なランキング要因ではありません。ナレッジパネル表示との直接的な因果関係も公式には示されていません。

何から確認する？本記事独自のナレッジパネル4層一致チェック

以下は、Googleが公表している評価基準ではなく、企業情報の不一致を漏れなく確認するために本記事で独自に整理したチェック方法です。

公式サイトを修正した後は、Google Search ConsoleのURL検査を使い、該当ページをGoogleが取得できる状態か確認します。4つの層のうち、どこかに異なる社名、URL、所在地、代表者情報が残っていると、Googleが同一の企業として情報を整理しにくくなる可能性があります。

実務では、Googleへの修正提案を繰り返す前に、第1層から第3層までの公開情報を確認し、誤情報の発生源を修正することが重要です。

ステップ1：自社がナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールのどちらを整えるべきか確認する

まず、自社が一般的な企業・ブランドのナレッジパネルを整えたいのか、地域の店舗・サービス事業者としてGoogleビジネスプロフィールを管理したいのかを確認します。

対面で顧客対応する店舗やサービス事業者は、Googleビジネスプロフィールを申請・確認し、名称、住所、電話番号、営業時間、公式サイトなどを正確に保ちます。

ただし、Googleビジネスプロフィールを充実させれば、一般的な企業ナレッジパネルが表示されるとGoogleが保証しているわけではありません。オンライン専業の企業や団体は対象外となる場合があるため、公式サイトや構造化データの整備を中心に進めます。

ステップ2：公式サイトに構造化データを実装しGoogleに情報を伝える

公式サイトのホームページまたは会社情報ページにOrganizationの構造化データを実装すると、Googleが組織の名称、URL、ロゴ、住所などを理解し、同名の組織と区別しやすくなります。企業やブランドの公式サイトでは、Organizationの使用を検討します。実店舗や地域でサービスを提供する事業者では、Restaurant、Dentist、Storeなど、事業内容に合うLocalBusinessのサブタイプを選ぶことが推奨されています。

ただし、構造化データはGoogleによる情報理解を助けるものであり、ナレッジパネルの表示を保証するものではありません。実装後はリッチリザルトテストとGoogle Search ConsoleのURL検査を使い、Googleがページを取得できる状態か確認しましょう。

補足情報：構造化データとは何か？

構造化データとは、Webサイト上のテキストや画像が「何を意味するのか」を検索エンジンに伝えるためのデータ形式です。例えば、サイト上に「株式会社〇〇」と書かれているだけでは、それが企業名なのか単なるテキストなのかを検索エンジンは完全には理解できません。構造化データを使って「これは組織名です」といった情報を機械が理解できる形式で示すことで、Googleがページ上の企業情報の意味を理解し、同名の組織と区別しやすくなります。

構造化データは、Googleがページ上の情報を理解し、同名の組織と区別する助けになります。また、ロゴなど一部の情報が検索結果やナレッジパネルの表示に利用される場合があります。ただし、実装だけでナレッジパネルやリッチリザルトが表示される保証はありません。

※参考：Google検索セントラル「Google検索における構造化データのマークアップの概要」

構造化データについては、「構造化マークアップとは？SEOの効果や書き方をわかりやすく解説」で詳しく解説しています。

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ステップ3：公式サイトと信頼できる第三者情報の表記をそろえる

Googleは、公開情報やライセンスデータなど、複数の情報源を参照してナレッジグラフを構築しています。

公式サイトには、正式な会社名、事業内容、所在地、代表者、設立年、公式SNSなどを事実に基づいて掲載し、業界団体、報道機関、公的データベースなどに掲載された情報との不一致を減らしましょう。

Wikipediaは、ナレッジパネルを表示させる目的で自社ページを作成する場所ではありません。自社に関する記事がすでにあり、内容に誤りがある場合も、利害関係を明示し、ノートページから修正を提案するなど、Wikipediaの方針に従って対応します。

ステップ4：Google上の表示を定期的に確認する

自社名やブランド名を定期的にGoogle検索し、ナレッジパネルの名称、説明、画像、公式サイト、SNSなどに誤りがないか確認します。

不一致を見つけた場合は、まず公式サイト、公式SNS、業界団体、報道機関、公的データベース、過去のプレスリリースなど、元となる公開情報に古い社名やURLが残っていないか確認します。

誤情報がある場合は、情報源を修正したうえで、必要に応じてGoogleへフィードバックを送信します。確認日と表示内容を記録しておくと、変更前後を比較しやすくなります。

なお、外部サイトからの言及数を増やせばナレッジパネルが表示される、という公式な条件は公表されていません。関係のないサイトへの大量登録は避け、信頼できるページで正確な企業情報を保つことを優先しましょう。

ナレッジパネル対策で避けるべき行動は？

Googleは現在、ナレッジパネルを手動で新規作成・削除することはできないと案内しています。また、Wikipedia日本語版では、自社など利害関係がある記事の新規作成は基本的に推奨されていません。

ステップ1：誤情報の出所と公式情報を確認する

まず、誤っている項目が社名、説明文、画像、SNS、代表者などのどれかを特定します。公式サイトや引用元にも同じ誤りがある場合は、先に元情報を修正します。Googleが正しい内容を確認できるよう、根拠となる公開ページを用意しましょう。

ステップ2：認証またはフィードバックから修正を提案する

パネルに認証ボタンが表示される場合は、Search Console、YouTube、X（旧Twitter）アカウント、Facebookなどを利用して正式な代表者であることを証明します。認証できない場合でも、パネル内のフィードバックから修正提案を送れます。

ステップ3：根拠URLを添えて項目ごとに送信する

修正したい情報ごとに、現在の何が誤っているのか、正しい内容は何か、どの公開ページで確認できるかを記載します。複数の修正がある場合は、一括ではなく項目ごとに提案します。

ナレッジパネルの項目ごとに修正方法はどう違う？

ナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールは同じものですか？

管理方法や情報源を理解するうえでは、区別して考える必要があります。GoogleのKnowledge Panel Helpでは、一般的なナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールを区別して説明しています。一方、Google Search Centralでは、ローカルビジネスの情報枠を「Google ナレッジパネル」と表現する場合もあります。本記事では混同を避けるため、企業・人物・組織などについてナレッジグラフから生成される情報枠を「一般的なナレッジパネル」、住所・営業時間・クチコミなど店舗情報を中心とした表示を「Googleビジネスプロフィール」と呼び分けています。

対策をしても自社のナレッジパネルが表示されないのはなぜですか？

ナレッジパネルの表示・非表示は、検索語句との関連性や利用できる公開情報などをもとに、Googleの自動システムが決定します。詳細な表示条件は公表されておらず、公式サイトや構造化データを整えても表示は保証されません。企業名やブランド名、公式サイト、第三者情報などの一貫性を保ち、Googleが同一の対象として認識しやすい状態を整えることが基本です。

ナレッジパネルの認証を受ければ自由に編集できますか？

いいえ。認証後も、ナレッジパネル全体を自由に編集できるわけではありません。一部の情報は修正できる場合がありますが、名称や説明など多くの項目はフィードバックとして変更を提案し、Googleによる確認を受けます。

ナレッジパネルは申請すれば新しく表示できますか？

いいえ。ナレッジパネルを新規作成するための申請窓口はありません。Googleが公開情報などをもとに自動生成します。公式サイトや構造化データを整えても、表示は保証されません。

構造化データを入れれば必ず表示されますか？

いいえ。Organization構造化データは、Googleが組織情報を理解し、同名組織と区別する助けになりますが、ナレッジパネルの表示を保証するものではありません。

認証を受けなくても情報の修正を提案できますか？

はい。一般ユーザーもフィードバックを送信できます。正式な代表者として認証されている場合は、フィードバックが優先的に審査されます。

ナレッジパネルが表示されるまでどれくらいかかりますか？

表示までの期間は公表されていません。公式情報を整えても、数日後や数か月後に表示されると保証することはできません。表示の有無よりも、Web上の企業情報を正確かつ一貫した状態に保つことを優先しましょう。